本ウェブサイトでは、JavaScriptおよびスタイルシートを使用しております。
お客さまがご使用のブラウザではスタイルが未適応のため、本来とは異なった表示になっておりますが、情報は問題なくご利用いただけます。
駅、街、店、エレベーター、オフィス・・・さまざまな場所で監視カメラシステムの導入が進んでいます。中には、カメラがそこにあるだけで犯罪や不正行為などの抑止効果にもつながるということで、ダミーカメラのあるようですが、監視カメラ本来の使い方とはいえません。ただ、一口に監視カメラシステムといってもカメラの向こうにどのようなシステムがあるのか。早期に導入したところでは、旧態依然としたアナログカメラ、テープ記録システムのままのところも多いようですが、最近はデジタル化への移行が急速に進んでいます。ところで、人目によるモニタリング・記録による監視カメラの問題点として、
などがあげられます。とくに大規模な公共施設などでは、数百台に上る監視カメラ映像の監視が必要となるなど、監視業務の負荷は増大するばかりです。これらを解決する方法がアナログからデジタルへの移行で、デジタル技術を取り入れた高精度でかつ効率的な監視カメラシステムの構築ニーズが高まっています。
監視カメラシステムは、固定カメラで構成するものと、固定と可動のふたつのカメラを使い分けるものに大きく分けられます。固定カメラは監視したいエリアの全体把握性に優れていますが、人物識別の点で難があります。侵入者の動きに追随できないといった弱点もあります。一方、可動カメラは人物などの対象をピンポイントでとらえ、その行動を追跡する上で便利ですが、カメラを動かすことで一時的に死角が生まれてしまいます。そこで、双方のニーズがある施設などでは、固定と可動を併設した2ウェイでの監視を行うことになるのですが、監視室に複数の要員を置かねばならず、またジョイスティック等を使った可動カメラ操作には熟練した経験とスキルが必要で、人的コスト負担が余儀なくされます。また、相変わらず人目頼りのチェックということには変わりなく、監視漏れの発生も避けられません。
NECシステムテクノロジーの画像監視ソリューションAlertEyeは、固定・可動それぞれのカメラの持つ機能を生かしきる高度な画像解析エンジンを搭載しています。
例えば、データセンターのマシンルームのような通常無人で運用されている設備内に侵入者があった場合、
といった、まさに「自動監視ロボット」とでもいうべき眼の動きと画像精度を実現しています。
AlertEyeは、もともとそこに置かれていた機器やオブジェなど物品の持ち去りを自動検知する。紙袋やかばんなどの不審物の置き去りも自動で検知し知らせるといった機能も実現しています。この置き去り、持ち去り検知は、時系列で撮影した画像の差分比較だけで実現できるような単純なものではありません。荷物を持った人が入室しちょっと荷物を置いた場合など、人の脇にある荷物はその人の持ち物として判断するといった高度な識別制御を可能にしている点。これを実現したのが、人の腕や顔といった人体の部位毎の特徴的な画像をデータベースに登録し、カメラがとらえた映像をこのデータベースと照合することで判断するといった高度な処理を行う独自の認識アルゴリズムです。
また、AlertEyeの運用シーンを広げるソリューションのひとつに車両認識ソリューションがあります。たとえば、オフィスや工場などの駐車場監視の場合、駐車場利用車両の車両ナンバーをあらかじめ登録しておくことにより、どの車がいつ入庫し、いつ出庫したか、登録されていない車両が入ってきていないかを自動監視するものです。
AlertEye同様のシステムが世にないかというと、性能の優劣は別としてカメラユニットなどのユニット製品などで販売されているものはいくつかあります。ただ、LinuxあるいはWindowsXP(SP2以上)で動作する組込みソフトウェア製品として提供(ライセンス販売)されているものは、日本では唯一、このAlertEyeだけです。
しかも、画像解析エンジンによる自動追尾や自動検知機能は、デジタル映像のみならず、アナログ映像や赤外線カメラ映像についても可能であり、既設のアナログ式防犯カメラにも導入できるため、初期投資を抑え安価にセキュリティ対策の強化を実現します。既存の監視カメラシステム機器の機能更新、新規システムの開発にあたって、AlertEyeを組み込むことで、強力な画像解析エンジンを売りとする商品開発が可能となります。
監視精度の向上と監視業務の負荷軽減を実現する、AlertEyeだからできるソリューションメリットを是非ご検討ください。
第二公共システム事業部 浅川マネージャー
データセンターの監視、更正施設の監視、最先端施設や設備の監視など、監視システムに関するSIに長年携わり、2008年より、AlertEyeのプロジェクト責任者に。近年、カメラ価格の低下やデジタル化により、容易に監視システムを設置することが可能になり、施設によっては1000台規模のカメラで監視の死角をゼロにしようとする傾向が多く見られる。しかし、監視する側は少人数のため、多台数のカメラ映像を一度に目視することは不可能だ。そこで、浅川らは「映像の変化を通知する仕組みが監視する側を支援できるシステムになるのではないか」と社内研究開発費を使ってAlertEyeを開発。「現在では、人を監視対象としていた製品から、航空機や車輌などを対象とするシステムに派生。今後も様々なシーンで利用できるような柔軟性の高い製品として成熟させたい」という。